お客様のお悩み

ネットの情報だけで運用をはじめるのは不安…
~効率よくポイントを学んでから始めたい!~

ご利用コース 資産形成・運用コース
【お客様のプロフィール】

30代男性/会社員/金融資産500万円/投資経験なし

【背景および相談内容】
< 背景 >

NISA改正に伴い、これから資産運用を始めたいと思いインターネットで情報収集したが自信を持つことが出来なかった。
まずは少額から始めたいと考えており、マネースクールなどで本格的に勉強するには費用・時間がもったいないと感じていた。手っ取り早く投資の基礎を学んで直ぐにでも資産運用を始めたい。
運用に関して、全く知識がないので株と投資信託の違いから教えてほしい。

< 相談内容 >

資産運用を始めるにあたり、基礎知識から気を付けるべきポイントについてアドバイスを受けたい。

【今回のアドバイスポイント!】

1.投資は分散しよう! ~4種類の分散を検討~

分散投資をすることで資産全体のリスクを軽減することが期待できる。

「資産」「地域」「銘柄」「投資時期(時間)」など異なる種類へ分散投資することが有効である。( 図表1 )

【図表1】分散投資の種類
資産配分の推移イメージ画像

出所:野村證券投資情報部作成

《 ポイント! 》
複数の種類の資産に分散投資を行うことで資産全体のリスクを軽減すること期待できる。
バランス型の投資信託による積立投資を行えば、この「4つの分散」を自然に実現できる。
人口の増加とともに経済が成長するという過去の歴史を鑑みれば、少子化が進む日本よりも人口増加が見込まれる全世界(海外)の方が投資対象として魅力がある。

2. つみたて投資は継続しよう!

積立投資は長期投資が重要。短期間ではマイナス運用になる可能性がある。

【図表2】世界株式と日本株式に20年間積立投資をした場合
資産配分の推移イメージ画像

「考えてみませんか!?“NISA”資産形成」(金融庁)を加工して作成
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/book/

【長期投資の重要性】
【図表2】のグラフ上、緑枠の期間では時価評価額が総積立額を下回っている。
〈リーマンショック時(2008年)〉
約4年にわたりマイナス運用となっていたが積立投資を継続した結果、プラス運用に転じている。
※図は実際の面談で使用した資料とは異なる。

《 ポイント! 》
投資時期(時間)分散の効果は短期間では得られない。
⇒ 長期投資すること(途中で積立投資を止めない)が重要。
積立投資を継続し続けられるよう、無理のない金額で取り組もう。
リスクを抑えたい場合は、株式だけでなく債券も含めた資産分散を図ることが有効。
新NISA制度を活用して長期分散投資を行うことで得られる非課税メリットは大きい。

3. 運用商品を購入する前に資料・項目を確認しよう!

資産配分の円グラフ 有効フロンティア上のリスクリターンの図

ほかにも週次・月次レポート(ディスクロージャー)、
インターネット(信託会社や一般社団法人投資信託協会のHP)などがあります。

《 ポイント! 》
目論見書に記載されている投資のリスク・手数料などを理解したうえで運用商品の選択をしよう。
運用商品に組み入れられている株式等の国・業種・銘柄などの割合を確認することができる。
積立による長期投資を行う場合、投資初心者でも成果が分かりやすく、運用コストが低いインデックスファンド(株価などの参照指数に連動した運用成果を目指すファンド)がおすすめ。

【お客様の声】

■ マネースクールに行けば、費用的にも時間的にも負担が大きいと感じていたなかで、押さえておくべき要点を整理して簡潔に説明いただき、ありがとうございました。

■ 投資の基本的な考え方や運用商品の選び方など今日教えていただいたことを活かして、手数料の安いネット証券で自分の判断で取引を始めてみようと思います。

■ 運用を開始して一定期間が過ぎたら、現状の投資のやり方が正しいのか改めてアドバイスをいただきたいです。

【担当アドバイザー:竹内麻亜紗】

● 運用は未経験で、商品のことは何もわからないというところからスタートしました。
お客様の金融リテラシーに合わせて、面談では必要な知識をコンパクトに伝えた結果、1時間の面談で、終了後すぐ行動に移すことができるようになりました。

● 過去の下落局面やリスクについて正しくお伝えすることで、お客様がご自身のリスク許容度を把握し運用商品をご自身で選択していただけるようサポートしました。

オンアドではお客様一人ひとりに合ったアドバイスをオーダーメイドでお作りします。
まずは、無料カウンセリングでお悩みについてご相談ください。

ご留意事項

有料相談の事例となります。
本事例に記載の内容が全てのお客様にあてはまるわけではございません。
本内容は特定の有価証券の売買または商品の推奨・勧誘等を目的としたものではありません。
また、当社の助言は、将来の投資成果を示唆または保証するものではございません。投資の最終決定はご自身の判断で行ってください。
税制につきましては、2024年3月現在の内容に基づいております。

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